アレルギー表示が必要な理由とは？特定原材料の種類や覚え方について紹介

食品事業者にとって、アレルギー源を含む食品の扱いは特に注意を払うポイントです。万が一のことがあれば、お客様の体調に関わるだけでなく店舗の経営にも影響を及ぼす可能性もあります。
 
現在、安全安心な食事の提供を目的として、アレルギー源となる食品の一部にはアレルギー表示が義務化されています。では、具体的にどのような食品が対象となるのでしょうか。
 
この記事では表示が必要な理由や表示しなければならない特定原材料について、解説します。

食品に関する法律として、食品衛生法・健康増進法・JAS法の3つがあります。しかし、それぞれが複雑で事業者も消費者も理解しにくいことが欠点でした。そこで2015年4月に新たに施行されたのが食品表示法です。食品表示法は先述の3つの法律の「食品の表示に関する規定」をまとめたもので、アレルギー表示をはじめ消費者にとって必要な情報をすぐに確認できるようになりました。

施行の背景としては、特定の食品を原因としたアレルギーを発症する人が増え、なかには重篤な症状(アナフィラキシー)が現れた人もいたことが挙げられます。症状が出る人の年齢層も、幼児から成人までとさまざまです。例えば、2012年12月には給食のチヂミを食べた小学校5年生の女子児童が、食物アレルギーによる症状で亡くなっています。

死亡事例を生み出さないためにも、正確に情報を知ることができるアレルギー表示は必須といえるでしょう。ただし、アレルギー表示の義務は容器包装された加工食品のみが対象です。飲食店で提供される飲食物や店頭の対面販売品については義務化されていませんが、お客様から質問を受けた場合などに備えて店舗の状況を正確に把握しておく必要があります。

アレルギー表示にはどのような食品が含まれるのでしょうか。ここでは、特定原材料と特定原材料に準ずるものについて解説します。

特に発症数が多く、重篤度を考慮すると表示の必要性が高いとされています。そのため、必ず表示しなければなりません。

【表示義務】特定原材料
卵・乳・小麦・えび・かに・くるみ・落花生(ピーナッツ)・そば
※卵には、鶏卵だけでなく、「あひる」や「うずら」など食鳥類の卵も含みます。
※乳は牛乳由来のみ。ヤギや羊の乳は含みません。
※小麦には、大麦、ライ麦などは含みません。
※2023年6月より、くるみが特定原材料に追加されました。

表示義務はなく、できる限り表示することが推奨されています。理由は、特定原材料と比較して発症数や重篤な症例数が少ないためです。なお、特定原材料に指定するかは今後も継続して調査を行なう必要があるとされています。

【任意表示】特定原材料に準ずるもの
アーモンド・カシューナッツ・あわび・いか・いくら・さけ・さば・オレンジ・バナナ・キウイフルーツ・もも・りんご・ごま・大豆・牛肉・鶏肉・豚肉・まつたけ・やまいも・ゼラチン

2019年には、新たにアーモンドが追加されました。これは消費者庁が平成30年度に行なった「即時型食物アレルギーによる健康被害に関する全国実態調査」で、幼児期にナッツ類の食物アレルギーが増えていることがわかったためです。

さらに詳しく食物アレルギーについて知りたい方は、こちらの記事もお読みください。

アレルギー源となる食品は飲食店を経営する事業者はもちろん、従業員にもしっかりと覚えてもらいたいことでしょう。しかし、合計28品目すべて覚えるのは大変です。食品名をそのまま覚えるのではなく、語呂合わせで覚えるとよいでしょう。ここでは、例としてよく使われる語呂合わせを紹介します。
※くるみは2023年6月に特定原材料に追加されましたが、語呂合わせができた時点では「特定原材料に準ずるも」のに含まれていたため、ここでは「特定原材料に準ずるもの」のグループに入っています。

野菜、魚介類、果物、肉の4つに分けて覚えます。
※アーモンドを含まず、くるみを含む20品目ですので注意してください。

お客様にとって見た目だけでは使われていることがわかりづらい原材料もあります。アレルギー表示の間違いは、時にお客様の命にも関わるような重大な事故につながります。また、製品回収の事例も大変多いです。

アレルギー源となる食品がしっかりと表示されていれば、安心して食事をすることができるでしょう。

アレルギー表示には、表示義務がある特定原材料(8品目)と任意表示の特定原材料に準ずるもの(20品目)があります。合計で28品目と、多く感じる人もいるかもしれませんが、覚えにくいときは語呂合わせを使ってみてください。

現状、飲食店や対面販売を行なう小売店での表示は義務となっていませんが、対象となる食品を扱うことも多いでしょう。安全安心な食事の提供のために、食品・商品管理を徹底するようにしてください。