食品ロス(フードロス)対策につながる、少量でもボリュームが出せる備品の紹介

食品ロス(フードロス)は世界各国が注目している社会問題の1つです。食べられるのに捨てることに「もったいない」と感じる人も多いのではないでしょうか。実は食品ロスは、単にもったいないだけではなく、廃棄コストやCO2の増加など、社会や人に悪影響を及ぼします。その食品ロス対策として注目されているのが少量でのボリューム陳列です。
 
今回は、食品ロス(フードロス)の基礎知識から、引き起こしている問題までを詳しく解説し、食品ロス削減に役立つ備品も合わせて紹介します。

食品ロスとは、食べられる品質であるにもかかわらず捨てられてしまう食品のことです。
例えば、売れ残った商品は賞味期限や消費期限が切れる前に撤去、あるいは切れたと同時に廃棄して、新しい商品に入れ替える必要があります。期限切れ直前にセール価格で売り切りを狙うことも可能ですが、どうしても廃棄になるケースもあるでしょう。
 
特に、デパ地下の総菜コーナーのように、さまざまな種類の料理を大皿に盛って量り売りするスタイルは、ある程度の量を並べていないと見栄えが悪くなるため、大量に作って陳列しますが、その分、売れ残りも出やすく、結果的に食品ロスも多くなりがちです。このように、食品ロスは食に関する事業を行う上で避けられない問題ですが、工夫次第で減らすことはできます。

日本で発生している食品ロスの量は年間522万トンです。(令和2年度推計)
日本人1人あたりの食品ロス量は年間約41kgで、これは毎日おにぎり1個(113g)程度を食べずに捨てている計算になります。
世界の食品ロスの量は年間13億トンで、人が食べることを目的に生産した食料の約3分の1を廃棄しています。

食品ロスの発生原因は、以下の2つに分類できます。
 
事業系食品ロス：事業活動によって発生する食品ロス
家庭系食品ロス：家庭から発生する食品ロス
 
522万トンの内訳は、事業系食品ロスが275万トン、家庭系食品ロスが247万トンです。
事業系食品ロスは、さらに以下の4業種に分類できます。
 
食品製造業：121万トン
食品卸売業：13万トン
食品小売業：60万トン
　外食産業：81万トン

一方、家庭系食品ロスの発生理由は、食べ残しや傷み、期限切れなどです。
どれだけ事業系食品ロスを削減しても、購入した人が家庭で食べ残しや期限切れによってその食品を廃棄すると、食品ロスはなかなか減りません。事業者が適切な量の食品を販売するとともに、消費者自身も買いすぎない、期限を踏まえて購入するなどの対応が必要です。事業者と家庭の両方が適切に取り組むことで、食品ロスを大きく削減できるでしょう。

大量の食品ロスが発生すると、廃棄に多額のコストが掛かります。また、可燃ゴミとして燃やすとCO2が発生したり、灰を埋め立てたりする必要があるため、環境にも大きな負荷を与えます。地球環境への懸念が高まる昨今、食品ロスの削減への取り組みは急務と言えます。
 
そのほか、食品ロスが経済に与える影響も深刻です。日本では食料の多くを輸入に頼っているため、食品ロスの発生は輸入にかかるコストの無駄にも繋がります。忘れてはいけないのが、多くの食品ロスが発生している一方で、貧困によって7人に1人の子どもが食事に困っていることです。

食品ロスの削減に向けて、政府はもちろん各企業も対策を始めています。食品ロス対策の取り組み事例を2つ紹介します。

株式会社セブン&アイ・ホールディングスは、食品ロス削減に向けたキャンペーンやイベントを約400店舗で実施しました。
家庭の食品ロス削減を促すことを目的に、エコレシピの配布や調理実演などを実施。エコレシピとは、変色しているものの食べることができる野菜や、普段は食べずに捨てる野菜の皮なども活用したレシピです。また、家庭で余った食品を店舗が回収し、施設や個人へ届ける「まとめてフードバンク」への寄付も行っています。

株式会社キューピーは、マヨネーズの賞味期限を延長することで、家庭での食品ロスの削減に取り組んでいます。マヨネーズは酸素をはじめとした外的要因で品質が低下するため、賞味期限が短いという問題がありました。そこで、複数の技術を組み合わせて商品の劣化を抑えることに成功し、1925年に発売した同社の主力商品であるキューピーマヨネーズの賞味期限を7ヶ月から10ヶ月、そして最終的に12ヶ月へと延長しています。また、市販用介護食のうち、レトルトパウチ食品47品目の賞味期限も延長しています。

商品の売れ残りは食品ロスに直結します。つまり、陳列した商品を全て売り切ることができれば食品ロスを抑えることができます。売れ残り商品を減らすには、販売数の傾向から陳列の数を調整したり、売れ残りそうな商品の価格を早めに下げたりする方法があります。
 
ただ、調整した陳列数が少なかったり、売れ残り商品の価格を下げる事を避ける為に商品を少量陳列する事は、売場が閑散とし、余計に売れ残り感が出て商品が売れず食品ロスにつながる事になります。その為、できれば少量でもお得感を演出するボリューム陳列を行いたいものです。
そこで役立つのが底上げ什器・備品です。
ここでは、ボリューム陳列の特徴やメリット、その陳列に役立つ商品について紹介します。

ボリューム陳列は「大量陳列」や「単品大量陳列」とも呼ばれ、棚が見えなくなるほどに商品で埋め尽くす陳列方法です。人目をひく効果があるため、販売数の増加が期待できます。
特に、新商品やおすすめ商品など、注目されやすい商品をボリューム陳列したときの効果は絶大です。
また、ボリューム陳列された商品は手に取るときに手を長く伸ばしたり、しゃがんだりする必要がないことも販売数が増えやすい理由です。少量でも工夫や什器・備品の活用次第で、このボリューム陳列が可能となります。

少量の商品をボリューム陳列する際は、オリコンを活用して陳列するのがおすすめです。店箱の上に商品の箱を積み重ねることで、陳列数が多くなり強いインパクトを与えられます。また、平置きの棚には段差をつけて2段や3段で商品を陳列してもボリューム感が出ます。
 
商品の種類や性質、見た目などに応じて陳列方法は異なるため、プロと相談しながら決めることが大切です。

ボリューム陳列は、商品の販売数の増加が期待できますが、売れ残った場合の廃棄による無駄が大きくなります。そのため、食品ロス削減の観点からは、むやみに商品を大量に仕入れるべきではありません。そこで、備品や什器を活用することで、少量でも見た目のインパクトを出すことができます。
 
折兼は、必要最低限の商品陳列でボリュームを出すテクニックを保有しており、商品の個数や形状などに応じて備品や什器を適切に導入できます。食品ロス対策としてボリューム陳列を検討しているご担当者様はお気軽にご相談ください。

食品ロスの現状や問題点、原因、対策法としてのボリューム陳列について解説しました。食品ロスは、経済・人・環境に大きな影響を及ぼすため、削減に向けて積極的に取り組むことが求められています。事業系食品ロスと家庭系食品ロスの両方を削減するために、まずは食品を提供する事業者が、食品ロスの起こりにくい仕組みを作ることが大切です。