環境意識で店舗の集客はアップできる！レンジ対応の惣菜用袋を調達する方法を解説

私たちがスーパーの売場やテイクアウトで目にする食品を包む袋、容器のほとんどにプラスチックが使われています。

プラスチックは、機能やコストの面から優れた素材として幅広い分野で使用されていますが、近年では環境への影響が懸念され、世界的に「脱プラスチック」の動きが加速しています。日本においても、石油由来のプラスチックを削減するためにレジ袋の有料化が施行され、使い捨て容器を環境に優しい素材へ切り替える動きも出てきました。

この記事では、プラスチックが環境に与える影響を再確認し、プラスチック削減や環境負荷に有効な素材、特長を交えながら、事業者が環境に優しい素材を採用するメリットについて説明いたします。

では、プラスチックには主にどのような問題があるのでしょうか。

プラスチックは食品をはじめ、家電や雑貨、自動車など非常に幅広い分野で利用されています。
ここまで広く普及したことでプラスチックごみが増え、現在さまざまな問題を引き起こしています。

プラスチックは原価が安く非常に便利な素材ではあるものの、代償として「環境負荷」という大きな問題を抱えることになりました。それでは、これらの問題をさらに詳しく説明いたします。

プラスチックは自然分解しないため、海洋汚染の原因の一つとなっています。
マイクロプラスチックとは、環境中に廃棄されたプラスチックが川や海に流出し、紫外線や波によって劣化して砕けた5mm以下のプラスチックのことです。

マイクロプラスチックを取り込んだ魚などの海洋生物を我々が口にすると、プラスチックは消化されずに排泄されますが、石油由来のプラスチックは汚染物質を吸着しやすく、その汚染物質が人体に影響を及ぼすとして問題視されています。

世界のプラスチックの生産量は2015年で3.8億ｔです。1964年では1,500万ｔでしたので、およそ24倍にまで増えています。

出典：環境省｜プラスチックを取り巻く国内外の状況＜参考資料集＞

温室効果ガスとされるCO₂の排出量について、CIELのPlastic & Climate：The Hidden Costs Of A Plastic Planetによると、石油由来プラスチックの1MTの生産で1.89MTのCO₂が発生しているとされており、2015年は3.8億ｔの生産に対して約7.2億ｔのCO₂排出量になります。これに焼却の際に排出されるCO₂もプラスされるため、プラスチックにおける地球温暖化への対策が急務とされています。

プラスチックは石油が原料で、容器は大まかに下の工程で作られます。

食品に使われる代表的なプラスチック原料は、

この中で、日本におけるペットボトルのリサイクル率は85％と高く、プラスチック全体のリサイクル率も2017年度は86％という数値です。

参考：一般社団法人プラスチック循環利用協会

サーマルリサイクルとは、プラスチックごみを燃やした際の熱エネルギーを回収したリサイクルのことで、結果的には大半で焼却という形になっています。欧米基準では、このサーマルリサイクルはリサイクルとしては認められていません。

プラスチックのほとんどは自然に還らない石油由来ですが、近年、諸条件下のコンポスト（堆肥）で分解するサトウキビやトウモロコシを原料としたポリ乳酸樹脂（PLA）が登場しています。しかし、このような新しい素材も現在のところほとんどが焼却という道を辿っています。

ポリ乳酸樹脂（PLA）についてもう少し説明いたします。

植物由来であるポリ乳酸樹脂（PLA）は、石油由来のプラスチックと同じように燃焼の際にはCO₂が発生します。しかし、PLAの場合は、植物が元来保有しているCO₂が排出され、再び植物が光合成で取り込むことで循環し、結果的にCO₂を増やしていないことになります。

これはカーボンニュートラルと言われる考え方で、国際的にも認められている概念です。同じように石油由来プラスチックに一部の植物由来原料が含まれるバイオマスプラスチックも植物由来原料の部分がカーボンニュートラルとして考えられています。

このように、同じプラスチックでもCO₂抑制という意味では、PLAやバイオマスプラスチックは環境負荷に対しては有効と言えるでしょう。

プラスチックは環境負荷が多い一方で、成型性や大量生産に優れることから、低コストというメリットがあります。車のダッシュボード、冷蔵庫、テレビなど工業品に使用されるエンプラ（エンジニアプラスチック）をはじめ、私たちの身の回りにある物のほとんどにプラスチックは使用されています。

そして食品もまたそのひとつで、大量生産の食品に使われる包装資材には、今やプラスチックは欠かせません。また、消費者としても、お皿に移さずそのまま食べられる、保存するなど、簡単に使用できる大変便利な素材として広く普及しています。

食品に使われるプラスチックも色々な種類がありますが、中には電子レンジで加熱できない素材もあります。

電子レンジに対応している主な素材

電子レンジに対応していない素材

耐熱性の低い容器を電子レンジで加熱すると、変形して中身の油分によって穴が開く場合があります。
食品製造者としては、安全に加熱できる素材を選び、加熱出来ない場合は表示など注意喚起し、消費者は誤った使い方に注意する必要があります。

今や食品業界もプラスチックの環境負荷を理由に、環境に優しい素材を使おうとする動きが出てきています。紙単体、もしくは紙とフィルムの複合素材を使った袋や容器は、プラスチックの使用量を減らすという考え方からも環境に優しい素材と言えるでしょう。

このような素材は、プラスチックに比べるとコスト高になる場合もありますが、エコでナチュラルな雰囲気など商品の見た目に変化をもたらし、「エコに取り組んでいるお店」という良いイメージを持たれるメリットがあります。

電子レンジで加熱できなかった商品を温めて食べらるようにする事は、それだけで大きな付加価値が生まれます。

PP系の容器であれば、耐熱温度120〜130℃で安心してレンジ加熱が可能です。しかし、気を付けなければならないのは、蓋はPS系の非耐熱素材の場合が多く、蓋を外す必要があります。皆さんもお弁当をレンジ加熱したときに、蓋が変形した経験があると思います。

惣菜向けの袋については、紙/PP、PPが多く使用されています。PPの融点160℃に対し、油の沸点は180℃のため、レンジ加熱の時間によっては油で溶ける、穴が開くなどの恐れがあります。そのような場合は、レンジ対応のHS-PETの袋が有効です。特殊な耐熱フィルムで、耐熱温度が200℃程度あるため、中身を問わず安心して使うことができます。

環境に配慮した資材を使うことは、お店の取組がお客様のイメージアップに繋がります。環境資材を使った商品にはPOPで訴求する、入口に環境への取組をポスターで告知するなど、お客様にしっかり取り組みをアピールしましょう。

また、国連加盟国193ヵ国が2030年までに達成を目指す国際的な持続可能な開発目標「SDGs」への取組の公表も重要です。SDGsは、だれ一人取り残さないという共通理念のもと、17の目標と達成への169のターゲットを設定しています。

環境問題が深刻化している現在、SDGsに取り組む企業が支持されており、企業同士のビジネスマッチングでSDGsへの取り組みが判断材料のひとつとされるようになっています。

プラスチック容器に比べて、袋を使うことでナチュラル感、可愛らしさを演出できます。売り場におけるプラスチック容器の商品の中で、全く形の異なる紙袋の商品はワンポイントでもアイキャッチ効果抜群。工夫次第で何か特別なものという印象を与えてくれます。
　
例えば、エコテトラという商品は、唐揚げやコロッケを入れてテトラ型で立体的な陳列ができ、普段のおかず、お酒のおつまみなど、家族や一人暮らしのお客様も取り込むことができます。さらに、SNSを駆使すれば店舗の取り組み、商品のPRも容易で集客向上に繋がります。

惣菜袋の材質は多岐に渡ります。これらの製品は、株式会社折兼が運営するECサイト「容器スタイル」で購入が可能です。20項目のカテゴリー検索で、サイズ、柄、材質など細かく絞り込むことが出来るため、目的の商品が素早く探せる便利なサイトです。

取り扱いアイテム数は50,000点以上あり、在庫商品も多いため小ロットでの出荷対応も可能となっています。

容器と比べてゴミの削減ができる耐熱性抜群の袋は種類が豊富。

「容器スタイル」は紹介した商品以外の紙/PPの一般的な惣菜袋も取り扱っており、容器、箸、カトラリーなどの消耗品から衛生用品、厨房用品など、店舗で使われる資材のほとんどはこのサイトでカバーでき、小口での注文も可能です。
是非一度「容器スタイル」を覗いてみてください。

今回は、プラスチックが環境に与える影響、および対策に効果的な素材を交え、これから事業者が環境対策に取り組むべき理由とメリットをご紹介いたしました。

食品業界では既にプラスチックの対策に乗り出し、環境負荷の低い包装資材を選ぶ意識が高まってきています。プラスチック削減を目的に紙や袋を使う以外にも、CO₂削減という意味からPLAやバイオマスプラスチックを使うことも含めて、プラスチックと上手に付き合って環境負荷に対応できるのではないでしょうか。

環境に優しい取り組みをする店舗で買ったお客様も、ゴミの削減、プラスチック削減、CO₂削減に参画することになりますので、取り組みをしっかりと周知させましょう。また、環境省が推進するキャンペーンのプラスチック・スマートや、各自治体が行っているプラスチック削減キャンペーンへの登録による環境対策への貢献度、注目度アップが、集客増加への鍵となります。